企業や団体の新商品やサービスを発表したり、イベントを告知したりする際、世の中に情報を広く伝える手段として「プレスリリース」は非常に有効です。
しかし、ただ配信するだけでは、期待したような成果につながらないことも少なくありません。
せっかく作成・配信するなら、「しっかりと効果を得たい」と考える方が多いでしょう。
そこで、今回の記事では、プレスリリースの効果を最大化するためのポイントや、配信後にその効果を測定する方法などを詳しく解説します。
広報担当者の方はもちろん、自社の情報発信力を高めたい方にとっても、非常に役立つ内容となっていますので、ぜひ参考にしてください。
- プレスリリースを配信する効果とは?
- ・メディアに掲載される
- ・メディア掲載により信頼性が向上する
- ・業務提携・支援につながる
- ・マーケティング活動に生かせる
- ・採用活動に生かせる
- ・SEO効果がある
- 効果を高めるためのコツ
- ・ターゲットを決める
- ・社会性やトレンドを意識する
- ・興味を引くタイトルを付ける
- ・わかりやすい画像、グラフを挿入する
- ・最適な配信タイミングを意識する
- ・問い合わせの急増に対応できる体制を整える
- プレスリリース配信時の注意点
- ・情報に誤りがないか丁寧に確認する
- ・情報解禁日に気をつける
- プレスリリースの効果測定のやり方
- ・メディア掲載数
- ・広告換算値
- ・自社サイトのPV数
- ・SNS上の反響
- ・問い合わせの件数
- まとめ
プレスリリースを配信する効果とは?
プレスリリースは、企業や団体が自社のニュースや活動を社会に向けて発信するためのツールです。
単なる情報発信にとどまらず、報道機関を通じて多くの人々に情報が伝わることで、認知度の向上や企業イメージの強化、ビジネスチャンスの拡大など、さまざまな効果が期待できます。
ここでは、プレスリリースを配信することで得られる主な効果を詳しく解説します。
メディアに掲載される
プレスリリースの大きな目的や効果のひとつは、新聞・テレビ・WEBメディアなどの報道機関に取り上げてもらうことです。
メディアに掲載されることで、自社の情報が”報道”という形で第三者の視点から発信されるため、広告よりも高い信頼感を得られる傾向があります。
特に影響力のあるメディアに掲載されれば、短期間で自社の知名度を大きく高めることも可能です。
このような報道実績は一過性のものではなく、今後の広報活動や企業の信頼性向上にもつながる貴重な資産となります。
メディア掲載により信頼性が向上する
プレスリリースがメディアに掲載されると、単に情報が広まるだけではなく、”報道機関が内容を認めた”という形になるため、企業やサービスの信頼性が自然と向上します。
その結果、一般消費者からは”信頼できる企業・サービス”として認識されやすくなり、購入や利用への心理的なハードルを下げる効果が期待できます。
また、報道実績のある企業は、取引先や株主などのステークホルダーからも信頼感を持たれやすく、ビジネスの場面でも優位に働くことがあるでしょう。
このように、メディア掲載による信頼性の向上は、企業全体にプラスの影響を与える重要な要素となります。
業務提携・支援につながる
プレスリリースを通じて自社の最新情報や取り組みに対する熱意を広く伝えることで、他社や団体の目に留まり、業務提携や支援のきっかけとなる場合があります。
特に、まだ知名度が低いスタートアップや地方の中小企業は、メディアを通じて信頼性の高い情報を発信することで、大手企業や投資家の関心を引きやすくなるでしょう。
例えば、新規プロジェクトの立ち上げや資金調達といった場面では、報道実績があることが信頼の証として評価され、交渉や提携の成功率を高める効果が期待できます。
このように、プレスリリースの配信はビジネスの拡大や成長にも直結するため、戦略的な活用が欠かせません。
マーケティング活動に生かせる
プレスリリースは、マーケティング活動においても非常に有効なツールです。
例えば、新商品の発売やキャンペーンの告知と同時にプレスリリースを配信することで、メディアや一般消費者の注目を集め、認知度の拡大や販売促進につなげられる可能性があります。
特に高額な広告費をかけずに、幅広い層からの注目を集められる点は大きなメリットです。
さらに、配信したプレスリリースは自社のWEBサイトやSNSでのコンテンツとしても活用できるため、マーケティング戦略の幅を広げることができます。
採用活動に生かせる
プレスリリースは、採用活動においても大きな効果を発揮します。
企業の新しい取り組みや事業拡大などがメディアで報道されることで、求職者に対して”魅力的で将来性のある企業”としてのイメージを強くアピールできるからです。
特に若手や優秀な人材は、企業の社会的評価や将来性を重視する傾向があります。
メディア掲載実績があれば、”社会から評価されている企業”として信頼感を与えられるため、競争の激しい採用市場で自社を有利に印象付けることができるでしょう。
さらに、プレスリリースを通じて発信される企業のビジョンや価値観は、求職者の共感を呼び、入社後のミスマッチを減らす効果も期待できます。
このように、プレスリリースは情報発信にとどまらず、優秀な人材の確保に向けたツールとしても活用できるのが大きな特徴です。
SEO効果がある
プレスリリースがWEBメディアに掲載されることで、企業名やサービス名を検索した際に、検索結果の上位に表示される可能性が高まります。
特にドメインパワーの強い大手メディアや専門性の高いサイトに掲載され、そこから自社サイトへの外部リンクを獲得できた場合、検索エンジンからの評価が高まり、SEOにおいて非常に大きな効果を期待できるでしょう。
さらに、プレスリリースは自社の最新情報を定期的に発信できるため、検索エンジンからの信頼性や評価の向上にもつながります。
こうした理由から、プレスリリースはSEO対策としても非常に有効な手段であると言えるでしょう。
プレスリリース配信によるSEO効果については以下記事でもご紹介していますので、ぜひ併せてご覧ください。
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効果を高めるためのコツ
プレスリリースは、ただ配信するだけでは十分な効果を発揮できません。
より多くのメディアに取り上げられ、読者や一般消費者の関心を引くためには、さまざまな工夫や戦略が必要です。
そこでここでは、プレスリリースの効果を高めるために押さえておきたいコツをご紹介します。
ターゲットを決める
プレスリリースの効果を最大化するためには、まず”誰に届けたいのか”を明確にし、ターゲットを決めることが重要です。
プレスリリースは、業界関係者向け、もしくは一般消費者向けなのかによって、その内容や言葉選びが大きく異なります。
そのため、想定するターゲットの関心に沿った構成にすることで、読者の心に響くプレスリリースになり、掲載や反響の可能性を高めることができるでしょう。
社会性やトレンドを意識する
プレスリリースの内容に、社会性やトレンド感があると、メディアからの注目を集めやすくなります。
例えば、最新技術や世界初のサービス、環境問題など、現代人の関心が高いテーマと、自社の取り組みやサービスをどう結びつけるかがポイントです。
単なる自社の情報発信ではなく、「社会にとって価値のある情報」を届けることで、報道価値を高めることができます。
興味を引くタイトルを付ける
配信したプレスリリースに関心を持ってもらうためには、まずタイトルで読者の興味を引くことが重要です。
どれほど内容が優れていても、タイトルに魅力がなければ本文まで読み進めてもらえない可能性があります。
特にメディア関係者は、日々膨大な情報に目を通しているため、ひと目で内容の要点が伝わり、印象に残るタイトルを付けることがポイントです。
具体的な数字やトレンド性のあるキーワードを盛り込むことで、注目度をさらに高めることができるでしょう。
わかりやすい画像、グラフを挿入する
プレスリリースの視覚的な情報は、文章だけでは伝えきれない内容を補完し、読者が理解を深める助けとなります。
そのため、商品の画像や調査データを示すグラフなどを活用し、読み手が内容を直感的に把握できるようにすることが大切です。
視覚的にわかりやすいプレスリリースは、報道側にとっても取り上げやすくなる傾向があります。
また、画像やグラフは、情報の説得力を高めるだけでなく、全体の印象に信頼感を与える効果も期待できるでしょう。
最適な配信タイミングを意識する
どれほど内容が優れたプレスリリースでも、配信のタイミングが悪ければ他の情報に埋もれてしまう恐れがあります。
そのため、大型ニュースが報じられている日や、週末・連休前後の配信は避けるのが一般的です。
一方、トレンドや季節の話題に合わせて発信したり、配信の時間帯に配慮したりすることで、メディアに取り上げられる可能性を高めることができます。
特に午前中の配信は記者の目に留まりやすいとされており、タイミング次第で反響に大きな差が出ることもあります。
問い合わせの急増に対応できる体制を整える
プレスリリースが話題になると、メディアや一般消費者からの問い合わせが急増する可能性があります。
そのため、あらかじめ問い合わせ窓口や担当者を明確化し、迅速かつ的確に対応できる体制を万全に整えておくことが重要です。
対応が遅れてしまうと、せっかくの反響が一転してマイナス評価につながる恐れもあるため、十分に注意しましょう。
プレスリリース配信時の注意点
プレスリリースは、企業や団体が社会に向けて自社の情報を発信するための重要な手段です。
しかし、その内容に誤りや不備があると、かえって信頼を損なうリスクがあります。
そこで、ここではプレスリリース配信時の注意点を解説しますので、ぜひ参考にしてください。
情報に誤りがないか丁寧に確認する
プレスリリースを配信する際は、内容の正確性を最優先に考えることが大切です。
配信前には、日時、数値、製品名、企業名などの情報に誤りがないかをしっかりと確認しましょう。
特に重要なのは、一人で確認するのではなく、複数人の目でチェックすることです。
万が一、誤った情報が掲載されたまま配信されてしまうと、その訂正は困難であり、企業イメージにも大きな悪影響を及ぼす可能性があるため、十分に注意が必要です。
情報解禁日に気をつける
情報解禁日(エンバーゴ)とは、企業や組織が未公開の情報を正式に発表する日時のことを指します。
これは、報道機関に対して”その日時までは情報を公開しないこと”を前提に、事前に情報を提供するという仕組みです。
そのため、プレスリリースに情報解禁日を設定する際には、解禁日時を明確に記載し、関係者への周知を徹底する必要があります。
万が一、予定よりも早く情報が外部に漏れてしまうと、報道の混乱を招くだけではなく、企業の信用にも悪影響を及ぼす可能性があるため、十分な注意が必要です。
プレスリリースの効果測定のやり方
プレスリリースを配信した後は、その効果や反響を客観的に測定することが重要です。
配信した情報がどれほどの注目を集め、どのような成果につながったのかを正確に把握・分析することで、次回以降の広報活動の改善につなげることができます。
ここでは、効果測定の方法をご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
メディア掲載数
プレスリリースの効果を測定する上で、重要な指標のひとつがメディアへの掲載数です。
新聞、雑誌、WEBメディアなどに実際に取り上げられた件数を数えることで、情報の拡散度を客観的に把握できます。
掲載数をカウントする際は、単なる件数だけでなく、媒体の影響力や読者層とのマッチ度にも注目しましょう。
どのメディアに掲載されたかによって、PR効果に大きな差が出ます。
なお、掲載情報の収集や分析には、クリッピングサービスを活用すると効率的です。
広告換算値
広告換算値とは、メディア掲載によって得られた露出効果を、仮に広告として出稿した場合にかかる費用に置き換えて数値化する方法です。
例えば、雑誌の一面に掲載された場合、その掲載面積や位置をもとに広告費に換算し、その金額を効果の価値として評価します。
広告換算値は社内報告やプレゼンの場でも説得力を持たせやすく、広報活動の成果を数字で伝えたいときに有効です。
ただし、実際の広告とは異なり、内容の質や影響力などを完全に反映できるわけではないため、あくまで参考として活用するのが望ましいとされています。
自社サイトのPV数
プレスリリースを配信した後は、自社のWEBサイトのPV数を確認することも効果測定の一環として重要です。
特に、プレスリリース内でリンクを貼ったページのアクセス状況を分析することで、どれだけの読者が関心を持ち、実際に行動に移したかを明確に把握できます。
さらに、アクセス解析ツールを活用すれば、訪問数に加えて、滞在時間や流入元の媒体なども確認できるため、より精度の高い測定・分析が可能です。
SNS上の反響
現代のプレスリリースは、新聞や雑誌、テレビ、WEBメディアだけでなく、SNSでも盛んに拡散されているのが特徴です。
そのため、X(旧Twitter)やInstagram、Facebookなどでの投稿数やリツイート、いいね、シェア、コメントといった反応をチェックすることで、世の中の反響を測れます。
また、SNSはユーザーの生の声が反映されやすいため、一般消費者のダイレクトな評価を把握しやすい点も魅力です。
特に“バズり”を狙ったプレスリリースの場合は、SNS上の動きや反響を重視することをおすすめします。
問い合わせの件数
プレスリリースを配信した後の問い合わせ件数も、効果を測る上で注目すべき重要な指標です。
商品やサービスの購入、取材依頼、資料請求など、具体的なアクションにつながる反応が見られた場合、プレスリリースの内容や魅力がターゲットに届いた証だと言えるでしょう。
また、問い合わせ内容を細かく分析することで、ユーザーの関心や疑問点を明確に把握でき、今後の広報活動にも役立てられます。
さらに詳しい効果測定の方法について知りたい方は、以下の記事も併せてご覧ください。
https://www.doublequotationmarks.com/363/
まとめ
今回はプレスリリースの効果を高めるためのコツや、効果測定のやり方などを解説しました。
プレスリリースの成果を高めるためには、単に情報を発信するだけではなく、その効果を正しく測定し、次回に活かすことが重要です。
読者にとって価値のある情報を届けることはもちろん、メディア掲載数や広告換算値、自社サイトへの訪問数、SNSの反応、問い合わせ件数など、多方面からの分析を行うことで、より効果的な広報活動が可能になります。
今回ご紹介した内容を参考にしながら、自社に合った方法を取り入れ、継続的に活動を充実させていきましょう。